ヘルス プロモーション 活動。 ヘルスプロモーションとは

NPO法人ウェルビーイング

ヘルス プロモーション 活動

ヘルスプロモーション・健康教育国際連合コミュニケーション諮問委員でもある 弊社代表 蝦名玲子(博士)が語る ヘルスプロモーションの5つの活動戦略と具体的な活動例 《プロローグ》 私は米国のミシガン州立大学・大学院を卒業・帰国後、しばらくは、 3 つの保健医療福祉分野の研究所で働いておりました。 しかし「健康とはただ病気がない状態のことではない。 人が健康だと思える状態は人によって異なり、それは、その人が今までどのような環境のなかで生きてきて、どのような経験をし、その経験から何を学んできたのか、そしてこれからどのように生き、どのように死にたいと思っているのか、等が反映される。 保健医療福祉専門職は、その人が求めている健康状態になるようにお手伝いをする存在だ」と考えるようになり、既存の組織では、私の理想とする「健康づくり」を支える活動(以下、ヘルスプロモーション)ができないと思うようになりました。 このため、 2002年から、 民・学に所属し、それらの所属を利用して、 9割くらいの仕事を官と一緒にさせていただくスタイルで、縦割り文化のある保健医療福祉業界で、自由に横歩きしながら、ヘルスプロモーション活動に取り組み始めました。 具体的には(2008年現在)、 1 グローバルヘルスコミュニケーションズという会社とクロアチア・ヘルスプロモーション基金という国際的な市民団体の代表を務め、 2 東京大学、順天堂大学、大阪樟蔭女子大学、青森県立保健大学の 4つの大学で研究・教鞭をとり、 3 主に関西や九州の地方自治体と一緒に、ヘルスプロモーションに取り組んでいます。 ヘルスプロモーションとは、「人々が自らの健康とその決定要因をコントロールし、改善することができるようにするプロセスのこと」と WHO (世界保健機関)は定義づけ、 5 つの行動戦略を提唱しています。 私の活動も、これらの5つの柱に沿っていますので、1つずつ、ご紹介させていただきたいと思います。 ヘルスプロモーション活動 その1. 健康的な公共政策づくり 政策は人の健康や寿命に影響します。 たとえば米国は世界のリーダー的役割を担っていますが、米国に住んでいて 65 歳まで生きられる可能性は、 HDI ランキング(国の開発レベルを示す指標)のずっと下の国であるキューバやチリに住んでいるより、低い。 これは、健康格差を生み広げる社会システム・医療政策のためだといえます。 日本はいま、医療費削減にばかり目を向け、根底から医療システムが崩れようとしています。 「この流れをなんとか変えたい」と願い、私は行政(比較的自由度の高い市町村レベル)の政策づくりのアドバイザーをさせていただいております。 ヘルスプロモーション活動 その2と3. 健康を支援する環境づくり&地域活動の強化 人は、ひとりでは生きられない動物です。 孤独は、精神的な病を引き起こし、最終的に、身体的な病気や早死につながります。 いまの日本で、人が不健康な行動をとり続けてしまう大きな理由は、お互いの存在を認め合わない、無関心な社会が原因であると考えております。 このため私は、国内では、宮崎県串間市に、ハッピー串間市民大学を、串間市福祉保健課の職員の皆様と一緒につくらせていただいたり、海外では旧ユーゴ紛争被害の激しかったクロアチアとボスニアの国境やセルビアとの国境にある NGO の医療専門職の皆様と一緒に、クロアチア・ヘルスプロモーション基金をつくらせていただいたりし、そのうえで、そこを活動拠点として、人を信じることのできる、ここで落ち込み続けることは難しいという文化のある社会をつくる活動をしています。 ヘルスプロモーション活動 その4. 個人技術の開発 日本人の健康意識は高まっているのですが、情報に翻弄され、健康状態を悪化させる人もたくさんいます。 保健・医療・福祉の専門職は、せっかくきちんとした専門知識があるのだから、相手に「この人からもっと、学びたい」「この人の勧める健康行動をとろう」と思わせるような、もっと相手の心に響くコミュニケーションをとる必要があると考えています。 そのときのポイントは、アートと科学です。 アートの根底には、愛が必要です。 愛があるから、相手に関心を抱き、その人のために何ができるかを考え、自分なりのコミュニケーションのスタイル(持論)を創造することができます。 でも、「こういうタイプの人は苦手。 だからこういうタイプの人とコミュニケーションをとると、いつもうまくいかなくなる」というようなとき、つまり持論が効かない場合には、心理学や行動科学の理論を知っておくと(科学の部分)、うまく自分の伝えたいことが伝わるようになります。 私のアメリカ時代の専門の、ヘルスコミュニケーション学(現在は、これに健康社会学がプラスされました)を生かして、私は月のうち半分くらいは、国内出張に出て、行政主催の、保健医療福祉専門職を対象としたヘルスコミュニケーション研修や講演をさせていただいております。 もちろん、その他の方々(民間の医療保健福祉従事者や専門職を目指す大学生など)の教育をさせていただくこともあります。 また同内容の本や連載も執筆させていただいております。 しかし、 私のコミュニケーションに対する姿勢の基本は、 be-do-have の順番です。 つまり、 be しっかりした器、人としての優しさや品性 があってはじめて、 do (アートと科学を駆使した効果を出すコミュニケーション)をとることができ、 have (その結果、素晴らしい人間関係)を持つことができる、という意味です。 beを磨くべく、私自身、日々成長したいと強く願い、意識しております。 ヘルスプロモーション活動 その5. ヘルスサービスの方向転換 いままで、健康分野では、「このような病気にならないように、この健康行動をとりましょう」というように、病気になる要因に目を向け、それを回避・排除するだけの、一辺倒のアプローチをしてきました。 もちろん、病気の要因すべてを排除できればいいですが、そんなこと、絶対に無理です。 会社が倒産したり、いじめのある職場環境にいたり、事故にあったり、要介護状態で自分の心の状態に無関心な家族と住んでいたり、自然災害の被害にあったり、戦争が起きたり、…と程度の差こそあれ、生きていると必ず、個人の努力ではどうしようもない状態に、陥ることがあるからです。 そうしたとき、病気になる人もいれば、病気にならない人もいます。 大きなストレッサーにさらされても、どうして病気にならない人がいるのか? 個人の前向きな姿勢や考え方、ストレス対処能力をはじめ、健康を保持・向上させる要因は、たくさんあるはずです。 これからは、保健・医療・福祉分野でも、健康を育む要因にももっと目を向け、その要因を増やしていくようなアプローチをすることで、さらにヘルスサービスの質は高まると考えております。 このため、私は、小児がんを持つ子どもやその付き添いの母親に笑いある時間をプレゼントしてくれるクリニクラウン(臨床道化師)の研究をしたり(今年で 3 年目)、旧ユーゴ紛争を思春期のときに経験した人たちのストレス対処能力の研究をしたり(今年で 6 年目)、その研究結果を用いて、自治体、病院、学校の職員の方々にアドバイスをさせていただいております。 以上 が、私が2008年10月現在、取り組んでいるヘルスプロモーション活動で、これから更に発展させていきたいことです。 私は、ヘルスプロモーションの成功事例を早く、どんどんつくっていって、少しずつでも、社会を良い方向に変えていかないと、日本が安心して暮らせない国になってしまう、と危惧しています。 もう既にその傾向はあって、経済大国なのに、老後の不安を抱いている人がたくさんいる。 これは、とても悲しいことです。 「この社会で暮らしていてよかった」 そう思える社会に、私は住みたいし、愛する人たちにも、住んでもらいたい。 私がいま、民・学に所属し、官と一緒にお仕事をさせていただいているのは、ヘルスプロモーションの成功事例をたくさんつくり、安心して暮らせる社会をつくりたいと心から願い、またそういう社会をつくることが私の使命だと感じているからです。 ヘルスプロモーションは、ひとりでは取り組めません。 「ヘルスプロモーションってステキな活動だな」「一緒に取り組みたいな」と思われた方は、ぜひ、 に、ご連絡ください! 一緒に、ステキな社会をつくりましょう!!.

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世界的な取り組みで健康を増進する「ヘルスプロモーション」。日本での取り組みは?

ヘルス プロモーション 活動

「ヘルスプロモーション」とは何か? 「ヘルスプロモーション」とは、リスクファクター(危険因子)を取り除いて「病気を治す・予防する」という視点だけでなく、ハピネスファクター(幸福因子)を探し、活用することで「健康」を創造しようとするもの。 1986年に WHO「オタワ憲章」で提唱され、当時コペンハーゲン大学医学部へ留学されていた国際教養学部の島内憲夫特任教授が WHOヨーロッパ地域事務局のイローナ・キックブッシュ博士との出逢いから日本へ持ち帰られたことが、日本での研究・教育の端緒となりました。 ヘルスプロモーションの理念は、医学や自然科学だけでなく、社会学的な視点を多く含みます。 その内容をわかりやすく示したものが下の図1です。 この図を見ると、中心にいる人が「健康」というボールを転がし、「真の自由と幸福」へと向かっていることがわかります。 重要なのは、健康をコントロールするのは医療従事者ではなく、自分自身であるということ。 健康診断や健康教育などを通じて、個人が自分自身で健康を高めていくこと(ヘルスリテラシーの向上)が大きな課題なのです。 さらに、その人の生活状況や環境のあり方といった社会的決定要因(SDH)にも目を向け支援していくことに大きな意味を見いだしています。 <図1> ヘルスプロモーションの成功例: 社会的な環境づくりにより喫煙率が低下 ヘルスプロモーションのわかりやすい例としてよく挙げられるのが「タバコ問題」です。 タバコが健康を害することは今や常識。 しかし、かつてはタバコの健康被害があまり知られておらず、喫煙率が高い時代が日本にもありました。 子どもの頃、親に言われてタバコを買いに行った経験がある人もいらっしゃるでしょう。 ところが、ヘルスプロモーションの結果、今ではタバコの健康被害を知らない人はいなくなりました。 未成年者がタバコを購入することが法改正により厳しく禁じられ、学校の近辺にタバコの自動販売機を見かけることも なくなり、子どもがタバコに接する機会も激減しました。 これは社会的な環境づくりにより、子どもたちをタバコから遠ざけることに成功した事例です。 健康とは、豊かな毎日を送るための「資源」 一般社会では「病気や障がいがないことが健康である」と考えがちですが、がん闘病しながら仕事を続けたり、障がいのある方々がスポーツに参加する事例を耳にすることも多いはずです。 となると、「健康とはいったい何か?」というシンプルな問いが浮かび上がります。 中学校・高校の保健体育の教科書の冒頭にも、この「健康とは何か?」という問いと図1が掲げられていますが、私たちヘルスプロモーションの研究者は、「健康とは、豊かな毎日を送るための資源である」と考えています。 つまり「健康」とは、自分で創り上げていくものであり、人によってさまざまな捉え方ができるもの。 本当に人々に届くヘルスプロモーションを行うために、私たちはこの問いを追求し、健康概念の調査も続けています。 「健康」とSDGs 近年、企業活動においても学校教育においても、国連のSDGs(Sustainable Development Goals:持続可能な開発目標)を取り上げる機会が増えています。 SDGsとは2015年9月の「2030アジェンダ」で、国際社会が2030年までに貧困を撲滅し、持続可能な社会を実現するための指針として設定された17の目標ですが、この17項目を図示する場合、図2のように表現されるのが一般的でしょう。 <図2> 一方で、WHOが考えるSDGsを表しているのが図3です。 「健康」とは、すべての到達目標に直接的あるいは間接的に関わるもの。 ヘルスプロモーションを学ぶと、WHOが作成した図3のように「目標3:Good Health and Well-being (日本語版表記:すべての人に健康と福祉を)」を中心に17項目を配するのが自然に感じられます。 <図3> WHOが考えるSDGsの図では、17の目標の中心に「目標3:Good Health and Well-being」が配されている。 SDGs日本語版では「福祉」と訳される「Well-being」ですが、ヘルスプロモーションの領域ではあえて訳さず、そのまま「Well-being」と表記することが一般的。 いち早く「健康」を幅広く捉えていた順天堂の教育 実は図3に至る考え方は決して最近のものではなく、1985年にWHOが発表した「Health for All~38の到達目標~」に構想の萌芽を見ることができます。 「Health for All」では、WHOが捉えている「Health(健康)」が医療や医学だけでなく、貧困・食べ物・教育・街づくり・パートナーシップなど、人々の豊かな生活や経済格差を越えた健康支援に及んでいることが見て取れます。 そして当時、順天堂大学が捉えていた「健康」も幅広いものでした。 島内特任教授の恩師である澤口進先生は日本で初めて「保健社会学」を提唱された方ですが、その内容は「病気の発見や予防という狭い意味の保健社会学ではなく、人の生命力、人生と生活、地域の力など、さまざまなものが含まれるホリスティック(全人的)なもの」だったからです。 それだけにWHOの図3を見たとき、私たちは「よくぞ言ってくださった!」と思ったものです。 企業や地域で活用できる 「幸福・健康感覚尺度」を作成中 現在、私は「幸福・健康感覚尺度」の作成に取り組んでいます。 尺度の項目は、「心地よく眠れているか?」「たくさん笑ったか?」「人とコミュニケーションが取れているか?」「いい人生を歩んでいるか?」など。 企業・学校・地域など調査する場が変わると目標も大きく異なるため、現場や地域の声を吸い上げながら、より使いやすい尺度や評価制度を開発しているところです。 また、昨今、うつ病対策のメンタルヘルス調査がよく実施されていますが、これはリスクマネジメントの観点から大変重要であるものの、Well-being向上のための因子を見つけ出すには不十分と言えるでしょう。 そこで現在、この「幸福・健康感覚尺度」を複数の企業が利用し、従業員がどのようなところに幸福感を持つか見極め、組織づくりに活かそうとしています。 その目的は、従業員のモチベーションを引き上げて生産性を高めること。 最近では、とくに経営側からこの要望が出てくる気風があります。 これぞまさにヘルスプロモーションのアプローチと言えるでしょう。 学生が行った「人生ゲーム」のワーク。 これまでの人生を振り返り、将来をイメージすることで、他世代への興味や理解を深めることにつながる。 「人生100年」と言われる時代 「生きていることが楽しい!」と思えるようなヘルスサービスを 本学でヘルスプロモーションを学ぶ学生には、「順天堂ほど健康を多角的に捉え、広い定義で教育・研究をしている大学は他にない」と話しています。 国際教養学部から医療保健分野に進む人は少数派ですが、どんな業種に就職しても、広い意味での健康には関わるもの。 健康経営、生産性向上、豊かな生活の基本になるのは、SDGsの中心にある「健康」です。 国際教養学部での授業の様子 私がよく学生に話す例え話に、「病院ではなく美容院に行くと健康になる」というものがあります。 美容院は保健医療機関ではありませんし、美容師さんは「この人を健康にしよう」と思ってヘアカットをしているわけではありません。 しかし、あの空間で髪を切ってもらうだけで心地よく、笑顔になれます。 そういう意味で、美容師さんは立派なヘルスプロモーターでしょう。 これからは人生100年時代。 ヘルスは病院でつくられるものではなく、日常生活のさまざまな場でつくられるもの。 専門職のみならず、自分が大切に思える人との関係の中で健康を高めることもできるのです。 医療の発達により100年生きられてしまう時代からこそ、「生きていることが楽しい」と思えるようなヘルスサービス、そして、人と人がつながることができる「居場所」の創造が鍵となります。 まずは健康支援者の概念を拡大し、「どんな状態であっても生きていてよかった」と思えるヘルスサービスを分野間協力のもと開発していく必要があると感じます。 鈴木 美奈子(すずき・みなこ) 順天堂大学国際教養学部国際教養学科 グローバルヘルスサービス領域 助教 2003年、順天堂大学スポーツ健康科学部卒業。 順天堂大学スポーツ健康科学部助手を経て、2015年順天堂大学スポーツ健康科学研究科にて博士号取得。 順天堂大学スポーツ健康科学部助教を経て、2019年より、順天堂大学国際教養学部国際教養学科助教。 専門は健康社会学とヘルスプロモーション。 教育・研究とともに、自治体や企業での健康関連事業・健康経営のアドバイザー、病院でのヘルスプロモーション(HPH)活動に携わっている。 日本ヘルスプロモーション学会 常任理事。 著書に「ヘルスプロモーション~WHO:オタワ憲章~」「ヘルスプロモーション~WHO:バンコク憲章~」(垣内出版)がある。

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活動紹介

ヘルス プロモーション 活動

抄録 「健康とは, 身体的・精神的および社会的に最もよい状態であって, ただ単に疾病または虚弱ではない, ということではない. WHO憲章 」と定義されている. その後, この定義では, 具体的な活動に結びつけにくいということで, WHOは, アルマ-アタ宣言でプライマリ-ヘルス-ケアの概念を, さらに健康の向上を図るために, オタワ憲章でヘルスプロモーションの考えを示した. 「ヘルスプロモーションとは, 人々が自らの健康をコントロールし, 改善することができるようにするプロセスである. 」こうした理念, 考えの下で, 健康の向上に取り組むためには, 健康教育が不可欠の技法である. 保健医療活動は, 総体的にまとめるとすると, ヘルスプロモーションの考えに基づく活動であり, その中心に位置するものが健康教育である. 健康教育とは, 「健康を主題にして, 知識の伝達と行動の変容をもたらすための専門家による取り組み」である. 私は, 「健康教育とは, 人々の健康レベルの向上を目的として, 医学・人間生態学・保健医療行動科学などの諸科学の成果を, 人々の生活の中に定着させるための専門家による支援であり, 保健医療活動のすべての段階で必要となる技法である. 」と定義している. 健康教育を進める際には, 一定の基準としての手順がある. その順序は, 1 現状の把握 2 目的の設定 3 対象の選定および方法の選択 4 実施 5 結果の把握と評価である. ヘルスプロモーション活動を支える技法が健康教育であり, 健康教育を進めるに当たっては, 「個人を対象にするにせよ, 集団を対象にするにせよ, 担当者の熱意が効果 結果 を左右する大きな要素である. 」と, 私は考えている. 今後は, 今まであまり行われていなかった健康教育の評価を行う必要がある. そのためには, 教育結果の把握が大変難しいことを承知で, 企画評価・実施評価・結果評価とあわせて, 経済的評価を加えて行いたい. 治療活動も含まれるヘルスプロモーションでは, 患者・住民にとって, 医師等からのいろいろなアドバイスが自分の生活に役立つものとして受け止められてこそ, 医療が, ヘルスプロモーション活動が本当の成果をあげるものである. このことが, 健康教育としての役割であり, 最も大事な点である.

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