37 度 続く。 発熱の4日ルール | 4日以上熱が続くとき、肺炎やその他の病気かも?

「新型コロナは熱がダラダラと続く」分かってきた症状と厚労省が発表した「受診の目安」(ABEMA TIMES)

37 度 続く

ウィルス感染症 37度~38度程度の発熱が1~3日続き、のどの痛み、鼻水、咳、体のだるさがある場合、ウィルス感染症、つまり 感冒(いわゆる風邪)の可能性が高いです。 感冒を早く治す最も良い方法は、体が冷えないように注意しながら、しっかり水分を取って、 十分に休養することです。 感冒薬にはウイルスの増殖を抑える効果はありませんが、様々なつらい症状を緩和するために使います。 ウイルス感染症に対して抗生物質(細菌の増殖を抑える薬)を飲んでも早く治す効果はありません。 インフルエンザもウイルス感染症の一種ですが、感冒よりも重い症状になることが多く、高熱になったり、強いのどの痛みや、体のあちこちの筋肉に重だるい痛みが出ます。 インフルエンザ発症から48時間以内に、抗インフルエンザウイルス薬を使用すれば、症状が軽く済んだり、治りが早くなる効果があります。 細菌感染症 39度以上の高熱の場合や発熱が 4日以上続く場合、(症状によってはウイルス感染症の可能性もありますが)より重症になる細菌感染症を考える必要があります。 細菌感染症では、熱が上がってくる時に 強い寒気がして体がガクガク震えたり、(特に高齢の方は)グッタリして元気がなくなることがあります。 細菌感染の中で最もよくみられるのは、 肺炎で、通常はひどい咳を伴いますが、初期にはそれほど出ないこともあります。 尿路感染症もその次によくみられ、通常は頻尿や残尿感を伴いますが、高熱だけのこともあります。 咽頭炎・胆嚢炎・肝膿瘍(肝臓に膿がたまった状態)など、それ以外にも体のいろいろな部位に細菌感染症が起こることがあります。 細菌感染症は急激に悪化することがあるため、診察や緊急検査によって、早期に発熱の原因をつきとめ、早期に治療を開始することが大切です。 細菌感染症に対しては 抗生物質(細菌の増殖を抑える薬)を使用しますが、感染部位や重症度に合わせて最適な治療を行う必要があります。 重症な場合には救急指定病院(岡崎市民病院など)へのご紹介を行います。 2週間以上続く発熱 2週間以上にわたって発熱が続く場合は、 特殊なウイルスによる感染症、(高齢の方では) 誤嚥性肺炎を繰り返している状態、 結核菌による感染症、膠原病、悪性腫瘍などの可能性を考える必要があります。 結核菌による感染症は、決して稀ではなく(岡崎市では年間40~60人)、気づかないうちに感染しているケースも多いため、発熱や咳が長引く場合には、レントゲン検査や痰の検査を行う必要があります。 膠原病は、免疫の異常によって全身の血管や皮膚などに炎症を起こす病気です。 発熱に加えて関節痛や皮疹などの特徴的な症状が現れることが多いですが、初期には感冒のような症状のみで、数週間経ってはじめて他の症状がハッキリしてくることがあります。 悪性腫瘍の中には、発熱が続くタイプのものもありますので、微熱でも1ヵ月以上続く場合には放置せず、詳しく検査することをお勧めします。 最新情報は「院長コラム」にて更新しています.

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発熱の4日ルール | 4日以上熱が続くとき、肺炎やその他の病気かも?

37 度 続く

今回問題にするのは、コロナウィルス罹患の疑いがある場合に労基法26条の休業手当の支払が必要かという点です。 厚生労働省の回答を見ると、37.5度程度の発熱では出社できるという前時代的な価値観に基づいていると思わざるを得ない箇所があります。 前提として労基法26条は「使用者の責に帰すべき事由による休業の場合においては、使用者は、休業期間中当該労働者に、その平均賃金の百分の六十以上の手当を支払わなければならない。 」旨を定めています。 つまり、病気などによる欠勤について 「使用者の責めに帰すべき事由」があれば給与60%相当の休業手当の支払が必要。 「使用者の責めに帰すべき事由」がなければ休業手当の支払は不要。 ということになります。 では、37.5度程度の発熱がある場合についてはどう考えるべきでしょうか。 この点、厚生労働省は 「例えば熱が37. 5度以上あることなど一定の症状があることのみをもって一律に労働者に休んでいただく措置をとる場合のように、使用者の自主的な判断で休業させる場合は、一般的には「使用者の責に帰すべき事由による休業」に当てはまり、休業手当を支払う必要があります。 」(「3」、「問4」) としています。 しかし、本稿執筆時点の状況下において「37.5度以上の発熱が4日以上続く」ことが新型コロナウィルスの相談目安とされている中で37.5度の発熱があるというのは感染発症初日である可能性があります。 その状況下においては単に使用者の自主的判断で休むレベルの話なのでしょうか。 仮に、37.5度の発熱が使用者の自主的判断レベルであるとすれば、それは自主的判断が無ければ「出勤せよ」ということを意味します。 この社会情勢でこれは正しい判断と言えるでしょうか。 そもそも、37.5度の発熱というのは使用者の自主的判断がなければ出社せよというレベルの話なのでしょうか? 平熱がそもそも低い人にとっては、37.5度は相当高熱の場合もあり、労務提供がそもそも不能といえる場合の方が多くみられます。 労務提供が不能な場合は「使用者の責」がある場合とは解されません。 そして根本は、労務提供が不能か否かの判断として、ベットの上から起き上がれないレベルの話を言うのか、通常時のパフォーマンスと比べて発熱により明らかに劣る場合も該当するのか、ということです。 37.5度の発熱があっても【気合と根性】があればパフォーマンスが変わらないということを前提に考えているとすれば、あまりにも現代と価値観がかけ離れています。 法解釈の前提となる「社会通念」をアップデートすべきでしょう。 昭和の時代であれば「そのような微熱で何を甘えたことを」となるのでしょう。 しかし、現在の新型コロナウィルス不安が蔓延する社会情勢における社会通念としては、37.5度の発熱は出社をすべきでないというのが大半の認識(=労務提供不能)ではないでしょうか。 また、周囲への感染可能性を考えれば、新型コロナだろうが、インフルエンザだろうが、風邪だろうが、出社することにより周囲の労働者へ感染する可能性は変わりません。 そのような場合は「使用者の責」任がある休業なのでしょうか。 もちろん、法的な休業手当が支給されないケースでも、労働者保護を図ることは必要です。 そのために健保組合による傷病手当金制度や就業規則の福利厚生的支給があるのです。 今回のような特殊なケースでは、特別の手当を考えるべき場面もあるでしょう。 人事として、労働者保護は考えなければなりません。 だからといって、休業手当の法的解釈は別の話です。 「とりあえず労働者に休業手当がでるようにしておけば良い」ではないのです。 以上から、厚生労働所省の上記QAは、休業手当の支給を促進したいが故に、却って「37.5度の熱程度では出社すべし」という昭和時代の価値観を推しているように読めるため、筆者としては大反対です。 一方、法的な議論は別として、実務的に休業手当が必要な線引きをどうするかは企業内の労使で検討すべきですが、基本的には37.5度というのが一つのラインにはなるでしょう。 念のため繰り返しますが、法的に休業手当の支払が要らないからと言って、企業として何もする必要がないという意味ではありません。 まず、4日以上の欠勤となる場合は傷病手当金の支給があり得ますので、そちらの手続案内も行うべきでしょう。 また、労基法上の休業手当が支払われない場合でも、これに準じて本年限りの特別休業手当(6割や健保との差額支給)を検討したり、就業規則上の(法律以上の)休業手当支給の検討、有給休暇の利用、時効に係って失効した有給の特例利用など企業人事が打てる手はあります。 このような非常時は、企業人事の労働者に対する向き合い方が問われる時です。 法律上の義務に拘泥するのではなく、何が必要かを真摯に検討すべきことは当然です。 ですが、厚労省QAにいう、37.5度の記載はその前提となる価値観が危ういので筆を執りました。

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微熱が続く原因は、病気?ストレス?7日以上続いたら病院へ!

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ストレス性には高熱タイプと微熱タイプがある 精神的ストレスで熱が出ることがあります。 (1)高熱が出る場合 精神活動(授業に出る、仕事をする、人に会う、極度に緊張する、けんかするなど)に伴って高熱が出ることがあります。 これは小児によくみられるタイプですぐ解熱しますが、ストレスの原因を解決しないと何度でも繰り返すことがあります。 微熱はしばしば頭痛、倦怠感などの身体症状を伴います。 またストレスの原因が解決した後もしばらく続くことがあります。 ストレスによる熱は、かぜなどによる発熱とは起こりかたが違う かぜなどによる発熱は炎症をともなう かぜを引いたときの発熱は、ウイルス感染によって生じた炎症が信号となり、脳が交感神経と筋肉に命令して体温を上げ、ウイルスをやっつけやすくする反応です。 この時の信号として働くのが、炎症性サイトカインとプロスタグランジンE2 PGE2 とよばれる物質です。 かぜを引いたときにのむ漢方薬の葛根湯はサイトカインの産生を抑えることで、また解熱薬はPGE2の産生を抑えることで解熱作用を発揮します。 ストレス性の熱には解熱剤が効かない その一方で、精神的なストレス状況でも、ストレスに対処するために交感神経の働きが活発になり、体温が上がります。 両者は体温が上がるという点では同じですが、ストレス性の場合、サイトカインとPGE2は関与しないので、病院で血液検査をしても異常(炎症反応)はみられず、かぜ薬や解熱薬など炎症を抑える薬を飲んでも、熱は下がらないのです。 私は「ストレス性高体温症」と呼ぶ方がよいと考えています。 病院では「異常なし」と言われることも多い お医者さんは、まず器質的疾患をさがす 発熱をともなう病気にはいろいろなものがあります。 感染症、自己免疫疾患、悪性腫瘍などなど(体のどこかに悪い場所があるので「器質的疾患」といいます)。 これらの病気は手遅れになると、命にかかわることがあるので、病院の先生は、器質的疾患がないか、画像検査(CTなど)をすることもあります。 また血液検査をして炎症反応に特徴的なマーカーの有無を調べたり、甲状腺機能亢進症など代謝が亢進する病気でも体温が上がるので、これらのホルモンの値も調べるでしょう。 このような検査を駆使しても異常が見られないときに、担当の先生は「何も異常がありません」と説明することがあります。 担当の先生は、器質的疾患はないと説明することで患者さんを安心させようとしているのです。

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